過去の調査研究・研究会
当財団では、在宅医療を推進するために様々な調査研究や研究会を実施してきました。
ここでは、過去に実施してきた活動や研究会の報告書等をご紹介します。
2017年度在宅医療推進のための会 プロジェクトワーキング
| ワーキンググループ 1 | ワーキンググループ 1 | |
|---|---|---|
| テーマ | 多職種協働による食支援プロジェクト -各地域における食支援ネットワーク構築に向けて- |
|
| チームリーダー（所属） ※敬称略、所属は当時の者 |
飯島勝矢（東京大学高齢社会総合研究機構） | |
| 報告書 | ・2017（平成29）年度報告書vol.1 ・2017（平成29）年度報告書vol.2 ・2017（平成29）年度報告書vol.3 ・2018（平成30）年度報告書 |
|
| ワーキンググループ 2 | ワーキンググループ 2 | |
| テーマ | 〔平成29年度〕在宅医療・介護連携事業見える化プロジェクト | |
| チームリーダー（所属） | 三浦久幸（国立長寿医療研究センター） | |
| 報告書 | はじめに 平成29年度「在宅医療・介護連携推進事業みえる化プロジェクト」現地踏査 |
|
| ワーキンググループ 3 | ワーキンググループ 3 | |
| テーマ | 独居高齢者の在宅看取りができる地域づくりプロジェクト2018 | |
| チームリーダー（所属） | 長尾和宏（長尾クリニック） | |
| 報告書 | 報告書 寸劇「おひとり様でも、自分の家でﾋﾟﾝﾋﾟﾝｺﾛﾘできるんねんで！」 〔動画・再生時間約36分〕 |
|
大都市における地域包括ケアをつくる政策研究会
我が国の75歳以上の人口割合は2042年にピークを迎え、その後もさらに増加し続けることが予想されています。特に大都市における高齢化率を考えると地域包括ケアシステムや従来の政策では、この超高齢社会を乗り切ることは困難だと思われます。この状況を見据え、今後の医療・看護・介護の課題を分析し、大都市における総合的な地域包括ケアの政策を提言することを目的に研究会を開催しました。
当事業は、2019年度から一般財団法人 医療経済研究・社会保険福祉協会 医療経済研究機構が実施する「介護保険制度の実施状況に係わる全体像把握のためのツールを活用した分析手法の開発及び活用促進に関する調査研究事業」に引き継がれました。
URL：https://www.ihep.jp/publications/elderly-search/?y=2021
介護保険 保険者シート
本研究会では、介護保険の実施状況を簡易に示すものとして「介護保険 保険者シート」を開発しました。
この「保険者シート」の活用によって、各市区町村における介護保険の実施状況の時系列分析や地域間比較が容易となり、保険者の位置や進むべき方向の把握を可能としました。